雑誌「サイゾー」の連載企画「ドクター苫米地に聞け！ 僕たちは洗脳されてるんですか？」との連動企画として生まれた、苫米地英人博士の「特別動画」です。

テーマは「時事ニュース」と「洗脳」。

社会を騒がす、あのニュースの裏側には、「洗脳的要素」が潜んでいるのではないか？

誰かの利益のために、誰かの手のよって、意図せず動かされている人々はいないか？

もしかしたら、私たちもそうした構図の中に身を置いているのではないか？

そんな疑問をドクター苫米地に聞いてみると……。
 
 

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ドクター苫米地の洗脳批評　
Vol.3 「新NISAスタートで投資熱が過熱〜この国策は洗脳なのか？」

 
今年1月から新NISA（少額投資非課税制度）がスタート。それにより個人の資産を運用に回す機運が高まったのか、日経平均株価は史上最高値を更新した。だが、活況の株式市場と対象的に国民は好景気を実感せず。しかも、新NISAでの投資対象に関しては、メディアはこぞって米国株や米国債を推奨する。この異様な状況、我々はなにかに洗脳されているのか？
 （写真＝ゲッティイメージ）
 

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今回、ドクターに考察してもらうトピックは「新NISA」。同制度を利用して投資をすると、その利益には税金がかからないというのが従来のNISA制度だったが、今回の新NISAへの改正によって最大1800万円までの投資額（保有限度額）まで非課税となった。

これを受け、新NISAスタート前から、メディアは同制度のメリットをアピールし、注目すべき銘柄なども紹介。特に米国株からなるインデックスファンドへの投資は、初心者でも手堅く利益を得やすなどと喧伝されてきた。

これまで投資に興味すらなかった国民も、こぞって新NISAの活用を検討しはじめたが、通常、こうした極端な流れを生む背景には、国や業界による「狙い」があるものだ。

果たして、こうした「国策」の裏には何があるのか？　

ドクターいわく、それを理解するには、まず為替や円という通貨の国際的な価値の実態を知らないといけないという。

日本の国力の低下、特に対米関係を受けて陥った長きにわたる円安と低金利。さらに、日本の財政を支える国債の評価も深く関係してくるのだ。

そして、日本経済に端々でさまざまな歪みが生まれている中、国は、国民が抱える資金を株式市場に投下してもらうための施策を講じる必要が出てきた。

そのひとつが「新NISA」であり、この制度に多くの国民を参加させようという空気を、国やメディアは醸成しようとしているのだ。

日経平均株価の最高値更新を単純に喜んではいらなれない。

まずは、この動画でドクターが解説する、日本経済や金融システムの脆弱さを理解しておくべきだろう――。

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Vol.1 「ビッグモーター問題〜彼らは洗脳集団たったのか？」2023年9月配信
Vol.2 「池田大作創価学会名誉会長逝去…宗教と洗脳の関係」2023年12月配信
Vol.3 「新NISAスタートで投資熱が過熱〜この国策は洗脳なのか？」2024年3月配信
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